弊社のシステムで、平成30年度IT導入助成金に対応しているものは以下のとおりです。
管理コード | K共通フ-10 |
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ITツールNo. | TL29-0181752 |
ITツール名 | KOILファイル管理システム |
組合せ | |
ITツール 概要説明 |
階層検索・ファイル概要と明細ファイル(拡張子は不問) ・製品図面管理 ・イベント情報 ・見積管理 ・文書管理 ・利用効果 検索用キー7項目設定可能(カストマイズ可能) ・検索キーによる分類確認により、目的のファイルを素早く抽出できる。 (例)取引先、用途、製品名、利用日付、価格帯等検索項目は業種別用途により任意設定が可能 |
ツール開発元 | 株式会社 小島情報研究所 |
販売価格 下限~上限 | 300,000 ~ 700,000 |
1年間コスト 下限~上限 | 80,000 ~ 200,000 |
2年目以降 コスト | 30,000 |
マスター ファイル | 各検索項目マスター(必要に応じて) |
代表業種 | イベント業 製造業(図番管理) |
管理コード | K共通コ-20 |
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ITツールNo. | TL29-0181750 |
ITツール名 | KOILデータコンバータ |
組合せ | |
ITツール 概要説明 |
他システムで作成したデータを、既存システムに対応したデータフォーマットに変換し、通常業務に取り込む。 (例) ・レジデータを販売管理システム用に変換し、販売管理システムで事業所の総合管理を行う。 (スーパー等で店頭販売と外販部門を併用している場合に有効。) ・仕入業務に於いて、納品データを自社仕入管理データに変換し、一括管理を行う。自社での入力作業の削減。 注意:他システムとの連携処理時に使用 |
ツール開発元 | 株式会社 小島情報研究所 |
販売価格 下限~上限 | 400,000 ~ 1,000,000 |
1年間コスト 下限~上限 | 100,000 ~ 200,000 |
2年目以降 コスト | 50,000 |
マスター ファイル | 既存システムのデータフォマット。変換対象データフォマット |
代表業種 | 全業種 |
管理コード | 経理共-10 |
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ITツールNo. | TL29-0181754 |
ITツール名 | KOIL経理業務 |
組合せ | |
ITツール 概要説明 |
仕訳入力から総勘定元帳・試算表・各種統計資料 ・仕訳入力は、伝票記入無しに銀行帳の補助簿から直接入力 ・簡易入力設定方式により、貸借科目の入力や摘要入力が省力化される。(毎月仕訳の7割以上が同一仕訳になっている) ・複数の系列事業所(支店含む)を有する場合、個別と合計処理が出来る。 |
ツール開発元 | 株式会社 小島情報研究所 |
販売価格 下限~上限 | 300,000 ~ 600,000 |
1年間コスト 下限~上限 | 250,000 ~ 600,000 |
2年目以降 コスト | 50,000 |
マスター ファイル | 勘定科目マスタ、摘要マスタ、簡易仕訳マスタ |
代表業種 | 全業種 |
管理コード | 流通販-10 |
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ITツールNo. | TL29-0181758 |
ITツール名 | KOIL販売管理業務 |
組合せ | |
ITツール 概要説明 |
卸・小売業の販売管理 ・流通業の販売管理システム ・各種統計資料は、キー項目の選択組合せで作成可能 得意先、商品、担当者、地域等 |
ツール開発元 | 株式会社 小島情報研究所 |
販売価格 下限~上限 | 500,000 ~ 1,50,000 |
1年間コスト 下限~上限 | 300,000 ~ 700,000 |
2年目以降 コスト | 50,000 |
マスター ファイル | 得意先・商品・担当者・地域マスタ 契約単価マスタ |
代表業種 | 流通業 |
管理コード | 建仕原-10 |
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ITツールNo. | TL29-0181762 |
ITツール名 | KOIL建設業仕入管理 |
組合せ | |
ITツール 概要説明 |
一般仕入業務に、経理勘定科目と工事現場コードを付加したデータを作成。納品段階で工事別原価を配布するシステム。 ・仕入先からの請求に基づいて、各現場への費用配分の必要が無く、又、請求書を担当者に廻して現場確認の必要が無く、工事現場別・勘定科目別集計を行うことが出来る。 ・設備等将来に渡って保守・メンテナンスを要する資機材データには、保存区分を設け資機材顧客管理マスタとして管理することが出来る。 (但し、資機材顧客管理システムで詳細項目の設定を要す) ・工事コードと原価科目は総合関係に有る為必須条件としている。 販売管理費科目の場合は、工事コード無しで処理。 |
ツール開発元 | 株式会社 小島情報研究所 |
販売価格 下限~上限 | 300,000 ~ 600,000 |
1年間コスト 下限~上限 | 300,000 ~ 600,000 |
2年目以降 コスト | 70,000 |
マスター ファイル | 仕入先・工事・資機材・担当者・経理勘定科目マスタ |
代表業種 | 建設業(建築 土木 設備) |
管理コード | 建原管-20 |
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ITツールNo. | TL29-0181764 |
ITツール名 | KOIL工事原価管理 |
組合せ | KOIL建設業仕入管理 |
ITツール 概要説明 |
工事原価管理集計を主たる業務とする。 ・出来高請求ををする場合、投資費用により請求額の目安になる。 ・予算対比や回収状況の掌握。(資金繰りの目安が出来る) ・完成工事原価集計表と未完成工事原価集計表により工事の進捗状況の掌握が容易になる。 ・工事台帳により各現場の原価詳細掌握が明確になり、コストダウンの目安になる。 ・入金、支払いの管理により敷金繰り状況が容易に掌握できる。 ・決算期に工事原価等の掌握が余裕を持って対処出来ている。 条件:建設業仕入れ管理との連携処理 |
ツール開発元 | 株式会社 小島情報研究所 |
販売価格 下限~上限 | 500,000 ~ 2,500,000 |
1年間コスト 下限~上限 | 100,000 ~ 300,000 |
2年目以降 コスト | 80,000 |
マスター ファイル | 仕入先・工事・資機材・担当者・経理勘定科目マスタ |
代表業種 | 建設業(建築 土木 設備) |
管理コード | 建設総-10 |
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ITツールNo. | TL29-0181767 |
ITツール名 | KOIL建設業総合管理 |
組合せ |
KOIL建設業仕入管理、KOIL工事原価管理、 KOIL販売業務、KOIL経理業務 |
ITツール 概要説明 |
KOIL建設業総合管理システムは、工事個別原価管理から経理業務までを総合管理するシステムです。 ・資機材等は購入段階で各現場に配布。 ・人件費は、作業日報により配分、引当金処理。給与等支給分は、引当金を使用。 ・工事完成日により、完成工事高を計上。未成工事支出金・未成工事前受金は、完成時に原価・完成工事高と相殺し完成工事未収金を計上。 ・試算表の預金残高と通帳残、工事未払金と工事仕入管理表残高・完成工事高と原価集計表完成分の請負額計・完成工事未収金と集計表未収額・原価合計と集計表原価計。 試算表未成工事前受金と未完成原価集計表入金合計・未成工事支出金と集計表原価合計等が一致するるので、利益・資金繰りの様子が容易に掌握できる。 |
ツール開発元 | 株式会社 小島情報研究所 |
販売価格 下限~上限 | 3,000,000 ~ 7,000,000 |
1年間コスト 下限~上限 | 300,000 ~ 800,000 |
2年目以降 コスト | 150,000 |
マスター ファイル | 仕入先・工事・資機材・担当者・経理勘定科目マスタ |
代表業種 | 全業種 |
管理コード | 建設顧-01 |
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ITツールNo. | TL29- |
ITツール名 | KOIL顧客設備管理 |
組合せ | KOIL建設業仕入管理、KOIL販売業務 |
ITツール 概要説明 |
建設業に於いての顧客管理は、設備のメンテナスが必須条件となる。
特に、設備の定期点検&不備事項等があった場合に担当者が不在の場合でも即対応できること目的とした顧客管理システム。 ・設置資機材のメンテナンス等の詳細項目管理(外注先、メーカー、型番、製品番号、製造日付、点検項目&サイクル、故障等の記録) ・顧客に対して、事前の問合せ及び営業計画に使用。 ・担当者不在時に、ユーザーより緊急事態が生じた場合、担当者へ適格な資料提供が出来、指示を仰いでユーザーに納得のいく対応が可能になる。 ・予期しない不良故障等が生じた場合、同一資機材設置ユーザーに対して早期対応が可能になる。 条件:建設業仕入管理・販売管理業務からのデータコンバートにより、半自動データ処理が可能となる。 |
ツール開発元 | 株式会社 小島情報研究所 |
販売価格 下限~上限 | 1,000,000 ~ 2,500,000 |
1年間コスト 下限~上限 | 150,000 ~ 300,000 |
2年目以降 コスト | 100,000 |
マスター ファイル | 顧客・資機材&管理項目・担当者マスター、修理作業等データ |
代表業種 | 全業種 |
管理コード | 建設営-20 |
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ITツールNo. | TL29-0181769 |
ITツール名 | KOIL建設営業管理 |
組合せ | KOILデータコンバータ、KOIL建設業仕入管理 |
ITツール 概要説明 |
建設業に於いて、営業・現場担当者が工事請負現場の状況を掌握するもの。 ・請負現場の進捗状況(発注・納入・原価・支払・入金等)を常時掌握し、工期短縮・資金繰り等に反映させるための資料。 ・営業担当者に於いては、類似の商談時に実績内容を活用し、ユーザーへの即応対応が可能となる。 条件:建設業総合管理システムデータコンバートを行う |
ツール開発元 | 株式会社 小島情報研究所 |
販売価格 下限~上限 | 800,000 ~ 2,000,000 |
1年間コスト 下限~上限 | 100,000 ~ 200,000 |
2年目以降 コスト | 50,000 |
マスター ファイル | 既存システムのデータフォマット。変換対象データフォマット |
代表業種 | 全業種 |